屋根修理・雨漏り修理・葺き替えの住まいるドクター関西全域(京都・奈良・大阪・兵庫・和歌山・滋賀対応)
今回は、住宅に雨漏りが発生した時、その修理に火災保険を適用しようと考えた場合の注意点についてご紹介します。
「雨漏り修理に火災保険を適用」と聞いても、火事でもないのに何で火災保険が適用できるの?と疑問に思う方も多いかもしれませんね。火災保険は、その名称から分かるように、住宅火災などで被害を受けた際、その被害の補償をしてもらえる保険だとイメージしている人がほとんどだと思います。しかし、あまり知られていない事なのですが、火災保険というものは非常に補償範囲が広く、火災で受けた被害だけにとどまらず、落雷や雪、台風などの自然災害や窓ガラスを割られて盗難被害に遭った…などの第三者による被害なども補償してくれる保険となっているのです。
ただし、いくら火災保険の補償範囲が広いと言っても、何の条件もなしに全ての住宅被害の補償をしてくれるわけでもなく、いくつか満たしておかなければいけない条件は存在しています。例えば、雨漏りしたことにより屋根修理を行う場合に火災保険を適用する場合には、その雨漏りが「何が原因で発生したのか?」ということが重要になるのです。台風や季節風などの強風によって屋根が破損してしまい、その修理工事というのであれば、火災保険に付帯されている風災補償を適用できるなど、屋根修理に火災保険の適用を考えた場合、火災保険に関する細かな部分の知識が必要になってきます。
そこで今回は、住宅の雨漏り修理を行う場合、どこまで火災保険が適用できるものなのか?という、火災保険の基礎知識についてご紹介します。
近年では、雨漏り修理に関してさまざまな屋根業者のサイトを見てみると、「火災保険で0円で修理が可能!」なんてキャッチコピーが書かれていることが増えています。しかし実際に雨漏り修理を行った人の中には「保険で全てまかなえた!」という声がある一方、「保険が適用できなかった…」という真逆の声もよく見かけます。それでは、同じ雨漏り修理なの保険が使える人と使えない人が出てきてしまうのはなぜなのでしょうか?
上述しているように、雨漏り修理や屋根修理などに火災保険を適用することは可能です。しかし、全ての修理工事に対して火災保険が適用できるわけではなく、保険会社が決めている条件を満たしていなければいけないのです。例えば、台風の強風によって屋根材が飛ばされてしまった…という場合には、風災として火災保険の風災補償を適用することができます。他には、降り積もった雪で建物が破損した場合に『雪災補償』が適用できるなど、いくつかの条件が存在するのです。
もちろん、こういった風災補償や雪災補償に関しては、火災保険に付帯する特約となりますので、現在加入している火災保険にそういった特約が付いているか確認しておかなければいけません。住宅ローンを組むために加入する火災保険には、こういった特約が付いていなくて、被害が出た時に初めて保険が利用できないとわかる…なんてこともあるので注意しましょう。
以下でもう少し詳しく、火災保険の適用範囲についてご紹介しておきます。
それではまず、雨漏り修理などに火災保険を適用できるケースからご紹介していきましょう。ただし、以下でご紹介する事例はあくまでも一例ですので、状況や調査の結果によって、同様の事例でも火災保険が適用できない場合があります。
上記のように、台風などの強風によって出る被害であれば火災保険を適用することが可能です。その一方で、同じように屋根に表面化した劣化でも火災保険を適用することができない場合があるのです。ここでは、屋根修理に火災保険を適用できない事例もご紹介しておきます。
今回は、雨漏り修理や屋根修理において、火災保険を利用したいと考えた時におさえておきたい保険の適用範囲をご紹介しました。冒頭でご紹介したように、「万一の火事のための保険」と考えられがちな火災保険ですが、実は非常に補償範囲が広く、台風や落雷などによって住宅被害が出た場合、その修理費用を保証してくれる非常にありがたい保険なのです。
ただし、火災保険に入っていれば、どのような屋根修理や雨漏り修理に関しても「保険で無料で修理できる!」かというとそうでもないのです。例えば、雨漏りが発生している屋根で、全く同じ症状が出ていて、同じような工事を行った場合でも、その雨漏りの直接的原因が「何なのか?」によって火災保険が適用できるケースと適用できないケースに分かれてしまうのです。もちろん、火災保険を適用するためには、ご自身が加入している保険に『風災』や『雪災』などの特約が付いていることも重要です。屋根業者の中には、とにかくどのような屋根修理工事にも火災保険が適用でき、「自己負担0円で屋根修理ができますよ!」などと強引な営業を行ってくる場合もありますが、そのような業者には注意しましょう。実際に工事を行ったけど、保険がおりなくて実費で多額の費用を支払わなければならなくなって…なんてトラブルが増えていますので、本当に火災保険が適用できる事例なのかは、自分で保険会社に連絡し確認しておくのがオススメです。